バイテク情報普及会は8月3日、「遺伝子組み換え食品表示、4年目の検証−調査結果に見る消費者の理解と現実のギャップ」をテーマに第3回メディアセミナーを都内にて開催しました。

講師として食品科学広報センターの森田満樹氏と生活協同組合首都圏コープ連合の監物今朝雄氏を招きました。森田氏にはまず日本の食品表示制度についてお話いただき、その後遺伝子組み換え食品の表示法と商品パッケージ表示の現状について解説いただきました。
　監物氏には、首都圏コープのパルシステムにおける遺伝子組み換え表示で「不使用」表示をやめたお考えや姿勢などについてご講演いただきました。

後半では、バイテク情報普及会から05年に調査した「遺伝子組み換え食品表示」の消費者調査結果についてご説明しました。
　その内容は2001年から毎年実施してきました消費者調査で常に、遺伝子組み換え食品の"イメージが悪い"要因はメディアからの情報と商品表示にあると確認できた調査結果などです。
　その中でも、「遺伝子組み換えではない」などの【不使用】表示が消費者に「優良誤認」を与えている現実や、消費者の遺伝子組み換え食品の表示制度の理解の現状などについてご報告しました。

これまでの消費者調査は�鞄�本能率協会総合研究所に委託し、遺伝子組み換え食品に対する消費者意識を把握するためのFAXアンケート調査やインタビュー形式の調査を実施しております。

なお、同調査やバイテク情報普及会のこれまでの活動結果から、事実に基づく情報および科学的な情報を提供すれば、遺伝子組み換え作物や食品に対するイメージや理解度が大きく改善されることも示されました。バイテク情報普及会では今後も、そのような情報を一般消費者や今回のようなメディア関係者に提供する活動を行う予定です。